石油学会規格概要 [維持規格関連]

JPI-8S-1-2014 配管維持規格

1. 総則
1.1 目的:この規格は、石油精製事業所における設備等の性能を維持し、事故の防止及び保安の確保を図るため、石油精製事業所の配管系維持管理について規定することを目的とする。
1.2 適用範囲:この規格は、石油精製事業所における全ての工程で取扱われる流体の配管系維持管理に適用する。構外配管系については、この規格を準用する。ただし、配管設備の設計圧力条件が30MPa以下の範囲とする。
1.3 規格の改訂
2. 関連法規及び規格類
3. 用語の定義
4. 配管系の管理
4.1 一般
4.2 検査の計画
4.3 検査の区分(日常検査、定期検査、臨時検査)
4.4 内部検査及び外部検査(内部検査、内部検査周期、外部検査)
4.5 検査の方法(目視点検、目視検査、非破壊検査、破壊検査、運転中のモニタリング)
4.6 防食管理
4.7 検査準備及び安全
5. 腐食・劣化損傷の検査
5.1 腐食・エロージョンの検査(検査箇所の選定、検査の方法、検査点の目的と設定、検査データの評価解析と周期の設定)
5.2 劣化損傷の検査(劣化損傷検査の範囲、劣化損傷の検査方法及び検査結果の評価、劣化損傷の検査周期)
5.3 付属品、特定配管及び埋設配管などの検査(配管付属品などの検査、特定配管の検査、製作時欠陥の顕在化)
6. 補修などの管理
6.1 一般事項
6.2 溶接補修(施工管理、有害なきずの確認・除去、設計、予熱、溶接後熱処理、溶接補修部の検査)
6.3 環境遮断材の補修
6.4 応急補修(溶接補修、非溶接補修)
6.5 耐圧気密試験(試験方法、試験条件)
6.6 総合気密試験
6.7 長距離配管における気密試験
6.8 フランジ・ボルト締付管理(締付方法及び手順、ガスケット管理)
7. 変更管理
8. 長期連続運転のための改善
9. 検査機器、資材管理
9.1 検査機器の管理・校正
9.2 資材管理
10. 記録、報告とデータ管理
10.1 記録と報告
10.2 データの管理・活用と技術基準の管理
11. 参考文献

(制定:2002、2版:2004、3版:2007、4版:2012、5版:2014)

JPI-8S-2-2016 設備維持規格

この規格は、石油精製事業所における設備の性能を維持し、事故の防止と保安の確保を図るため、石油精製事業所の設備維持管理について規定している。また、この規格の構成は、各設備の共通的な事項を示す"第T部 共通編"とその各設備の詳細を示す"第U部 機種別編"とからなる。

1. 総則
1.1 目的:この規格は、石油精製事業所における設備の性能を維持し、事故の防止と保安の確保を図るため、石油精製事業所の設備維持管理について規定することを目的とする。
1.2 適用範囲:この規格は、石油精製事業所におけるすべての工程で取扱われる流体を処理する塔槽、熱交換器、加熱炉、ボイラ、球形タンク及び圧力逃がし設備の維持管理に適用する。
1.3 規格の改訂
2. 関連法規及び規格類
3. 用語の定義

第T部 共通編

1. 設備の維持管理[一般、検査の計画、検査の区分(日常検査、定期検査、臨時検査)、内部検査及び外部検査(内部検査、内部検査周期、更新設備などの初回内部検査時期、外部検査)、検査の方法(目視点検、目視検査、非破壊検査、破壊検査、運転中のモニタリング)、防食管理、検査準備及び安全]
2. 腐食・劣化損傷の検査[腐食・エロージョンの検査(検査箇所の選定、検査方法、検査点の設定、検査結果の評価、検査周期の設定)、劣化損傷の検査(検査の範囲、検査方法及び検査結果の評価、検査周期)、塔槽類の付属設備・関連部品の検査(塔槽類内部品の検査、フランジ継手、付属品・支持構造物)、加熱炉・ボイラ付属設備の検査(耐火断熱材、炉構造物、その他の付属設備)、熱交換器内部品の検査(目視検査、非破壊検査、チューブのサンプリング検査)、圧力逃がし設備の検査(外観検査、作動検査、分解検査、破裂板の検査)]
3. 補修などの管理[一般事項、溶接補修(施工管理、有害なきずの確認・除去、設計、予熱、溶接後熱処理、溶接補修部の検査)環境遮断材の補修、応急補修(溶接補修、非溶接補修)、耐圧気密試験(試験方法、試験条件)、総合気密試験、フランジ・ボルト締付管理(締付方法及び手順、ガスケット管理)]
4. 変更管理
5. 長期連続運転のための改善
6. 検査機器、資材管理(検査機器の管理・校正、資材管理)
7. 記録、報告とデータ管理(記録と報告、データの管理・活用と技術基準の管理)

付表1 石油精製事業所設備の"設備維持規格"適用範囲
付表2 法に定められた点検・検査一覧表
付表3-1 構造設計上の配慮事項例
付表3-2 工事作業上の配慮事項例
付表4 設備検査に使用される工具・器具類例
付表5 設備検査報告書(書式例)
付図1 内部検査・外部検査の領域
付図2 内部検査周期設定手順フロー
付図3 設備保全管理業務のフロー例
付図4 技術情報の処理手順例

第U部 設備維持規格 機種別編

はじめに

第1章 塔槽編

1. 適用範囲
2. 内部検査[付着物及び堆積物(清掃前検査)、本体及びノズル(腐食・エロージョンの検査、劣化損傷の検査)、環境遮断材及び断熱材(耐食金属のクラッド、オーバーレイ、ストリップライニングの検査、耐食金属及びセラミックの溶射皮膜の検査、モルタル又はコンクリートライニングの検査、その他の防食材料ライニング/コーティングの検査、断熱キャスタブル及び耐磨耗キャスタブルの検査)、インターナル(腐食・エロージョンの検査、劣化損傷の検査、機能確認検査)]
3. 外部検査(本体及びノズル、付属配管、支持構造物、外部付属品、保温、塗装)
4. 石油精製における代表的な塔槽の主要な検査着目点(U.1付表1〜12)
5. 塔槽構成部材の評価(耐圧部材、インターナル、支持構造物、外部付属品)

U.1付表1  常圧蒸留装置
U.1付表2  減圧蒸留装置
U.1付表3  軽質油水素化脱硫装置
U.1付表4  ナフサ水素化脱硫装置
U.1付表5  接触改質装置
U.1付表6  連続再生式接触改質装置
U.1付表7  重質油水素化脱硫・水素化分解装置
U.1付表8  流動接触分解装置
U.1付表9  水素製造装置
U.1付図10  アルキレーション装置
U.1付図11  硫黄回収装置
U.1付図12  ボイラ給水装置

第2章 多管式熱交換器編

1. 適用範囲
2. 内部検査[付着物及び堆積物(清掃前検査)、本体及びノズル、(腐食・エロージョンの検査、劣化損傷の検査、環境遮断材及び断熱材(耐食金属のクラッド、オーバーレイ、ストリップライニングの検査、耐食金属及びセラミックの溶射皮膜の検査、その他の防食ライニング/コーティングの検査、断熱キャスタブルの検査)、インターナル(腐食・エロージョンの検査、劣化損傷の検査、機能確認検査)
3. 外部検査(本体及びノズル、支持構造物、付属設備、保温・塗装)
4. 石油精製における代表的な多管式熱交換器などの主要な検査着目点(U.2付表1〜12)
5. 多管式熱交換器など構成部材の評価(耐圧部材、インターナル、支持構造物、付属設備)

U.2付表1  常圧蒸留装置
U.2付表2  減圧蒸留装置
U.2付表3  軽質油水素化脱硫装置
U.2付表4  ナフサ水素化脱硫装置
U.2付表5  接触改質装置
U.2付表6  連続再生式接触改質装置
U.2付表7  重質油水素化脱硫・水素化分解装置
U.2付表8  流動接触分解装置
U.2付表9  水素製造装置
U.2付図10  アルキレーション装置
U.2付図11  硫黄回収装置
U.2付図12  ボイラ給水装置

第3章 空冷式熱交換器編

1. 適用範囲
2. 内部検査[付着物及び堆積物(清掃前検査)、本体及びノズル(腐食・エロージョンの検査、劣化損傷の検査)、環境遮断材(耐食金属のクラッドなどの検査、耐食金属及の溶射皮膜の検査)、インターナル(腐食・エロージョンの検査、劣化損傷の検査)]
3. 外部検査(本体及びノズル、支持構造物、付属設備、耐火被覆・塗装、機能確認検査)
4. 石油精製における代表的な空冷式熱交換器の主要な検査着目点(U.3付表1〜9)
5. 空冷式熱交換器構成部材の評価(耐圧部材、インターナル、支持構造物、付属設備)

U.3付表1  常圧蒸留装置
U.3付表2  減圧蒸留装置
U.3付表3  軽質油水素化脱硫装置
U.3付表4  ナフサ水素化脱硫装置
U.3付表5  接触改質装置
U.3付表6  連続再生式接触改質装置
U.3付表7  重質油水素化脱硫・水素化分解装置
U.3付表8  流動接触分解装置
U.3付表9  水素製造装置

第4章 加熱炉編
1. 適用範囲
2. 炉内検査[清掃前検査、加熱炉管(腐食・エロージョンの検査、劣化損傷の検査、コーキング及びスケール堆積状況の検査)、耐火断熱材、内部付属品(腐食・エロージョンの検査、劣化損傷の検査)、サンプリング破壊検査、運転中検査]
3. 炉外検査[接続配管(腐食・エロージョンの検査、劣化損傷の検査)、加熱炉本体ケーシング及び支持構造物、外部付属品、付属配管、その他の付帯設備、保温、塗装]
4. 石油精製における代表的な加熱炉の主要な検査着目点(U.4付表1〜3)
5. 加熱炉構成部材の評価(耐圧部材、耐火断熱材・内部付属品・加熱炉支持構造物、外部付属品、その他の付帯設備)

第5章 ボイラ編

1. 適用範囲
2. ドラム内部検査[付着物及び堆積物(清掃前検査)、蒸気及び水ドラム(腐食・エロージョンの検査、劣化損傷の検査)、ドラム内インターナル(腐食・エロージョンの検査、劣化損傷の検査、機能確認検査)]
3. 炉内検査[付着物及び堆積物(清掃前検査)、蒸気及び水ドラムの外面(腐食・エロージョンの検査、劣化損傷の検査)、チューブ、水冷壁管及び管寄せ(腐食・エロージョンの検査、劣化損傷の検査)、耐火、断熱材、付属設備]
4. 炉外検査(外板及び組立構造材、付属配管、プラットホーム・階段、保温、塗装)
5. 石油精製における代表的なボイラの主要な検査着目点(U.5付表1及び2)
6. ボイラ構成部材の評価(耐圧部材、ドラム内インターナル、組立構造材、プラットホーム、階段)

第6章 球形タンク編

1. 適用範囲
2. 内部検査[付着物及び堆積物(清掃前検査)、本体及びノズル(腐食・エロージョンの検査、 劣化損傷の検査)、環境遮断材(防食材料ライニング及びコーティングの検査)、インターナル(腐食・エロージョンの検査、劣化損傷の検査)]
3. 外部検査(本体及びノズル、付属配管、支持構造物、プラットホーム、階段、耐火被覆、塗装)
4. 球形貯槽構成部材の評価(耐圧部材、インターナル、支持構造物、プラットホーム、階段)

第7章 圧力逃し設備編

1. 適用範囲
2. 分解検査[付着物(清掃前検査)、弁箱、ふた、破裂板ホルダ、弁体、弁座、破裂板、弁棒、ばね、環境遮断材、塗装、機能確認検査]
3. 安全弁などの構成部品の評価(耐圧部品、弁棒、ばね、調整リング、弁体ガイド)

付属書A  重要度分類
付属書B  運転中モニタリング
付属書C  チューブ内外面減肉検査の留意点

(制定:2003、2版:2006、3版:2009、4版:2016)

JPI-8S-3-2014 回転機維持規格

 この規格は、石油精製事業所における回転機維持について規定する。適用範囲に示す回転機についての共通的な事項を記載した“第T部 回転機維持規格 共通編”と、各回転機の詳細について記載した“第U部 回転機維持規格 機種別編”と、回転機に関連する技術を記載した“第V部 回転機維持規格 関連技術編”からなる。

1. 目的
2. 適用範囲:遠心ポンプ、遠心圧縮機、往復動圧縮機、蒸気タービン、流量制御式往復動ポンプ、油圧式スクリュ圧縮機、増減速機
3. 規格の改定
4. 用語の定義

第T部 共通編

1. 回転機の維持管理[一般、保全計画、保全形態の区分(予防保全、事後保全)、寿命評価(安全寿命、経済寿命、損傷パターン)]
2. 保全要領[点検・検査の区分(日常点検、定期検査、臨時検査、試運転検査)、点検・検査方法(点検方法、検査方法)、点検・検査の判定基準(点検の判定基準、検査の判定基準)、点検・検査後の異常時の措置(点検における異常時の措置、検査における異常時の措置)]
3. 停止中回転機の管理要領[暖機、潤滑、ファウリング対策、固着対策]
4. 潤滑管理[潤滑状態の点検、潤滑油の劣化評価(目視点検項目、性状検査項目、清浄度検査)、潤滑油中の摩耗粉分析(SOAP法、フェログラフィ法)]
5. 各機種共通部位の管理[カップリング(種類と特徴、日常点検項目、定期検査項目、損傷携帯と要因)、軸受(転がり軸受けの損傷、滑り軸受の損傷)、本体支持構造物]
6. 補修[溶射、溶接、冷間溶接剤、メッキ、薄肉スリーブ又はカラーの装着]
7. 改善活動としての保全[改良保全(長期連続運転のための改善)、保全予防、設計検証]
8. 保全記録[保全記録の項目、保全記録の管理、保全記録の活用]
9. 資材管理

第U部 回転機維持規格 機種別編

第1章 遠心ポンプ

1. 適用範囲
2. 機器の主な構造と用語
3. 管理対象部位
4. 管理部位ごとの標準的な保全形態
5. 点検・検査[日常点検項目、定期検査項目、臨時検査、試運転検査項目]
6. 部位ごとの損傷形態と要因
7. 保全記録
8. 故障原因と対策[ポンプの故障原因と対策事例、メカニカルシールの漏れ原因と対策事例]
9. 補修・改善事例

第2章 遠心圧縮機

1. 適用範囲
2. 機器の主な構造と用語
3. 管理対象部位
4. 管理部位ごとの標準的な保全形態
5. 点検・検査[日常点検項目、定期検査項目、臨時検査、試運転検査項目]
6. 部位ごとの損傷形態と要因
7. 保全記録
8. 故障原因と対策
9. 補修・改善事例[ロータの動バランス修正(ロータの動バランス実施の目安、ロータの動バランス修正方法、ロータの振れ修正)、シャフトの補修(シャフトの部品取付部の補修、シャフトの軸受部・軸封部の補修、シャフトのキー溝部の補修)、インペラ・ダイヤフラムの補修、滑り軸受の補修(軸受隙間、軸受改鋳補修、軸受当たり、軸受ハウジング)、軸封の補修(ラビリンスシール、オイルフィルムシール、ドライガスシール・メカニカルシール)、ギヤカップリングの補修、電食、潤滑油劣化、軸振動上昇、軸受温度上昇、補修事例]

第3章 往復動圧縮機

1. 適用範囲
2. 機器の主な構造と用語
3. 管理対象部位
4. 管理部位ごとの標準的な保全形態
5. 点検・検査[日常点検項目、定期検査項目、臨時検査、試運転検査項目]
6. 部位ごとの損傷形態と要因[シリンダ耐圧部(シリンダヘッドカバー合む)の減肉、(シリンダ耐圧部内部の形態、シリンダ耐圧部外部(外面及びジャケット内面)の形態、点検周期・内容の決定方法)、サージドラム(スナッバタンク)、基礎ボルト・基礎、接続筒・クロスヘッドガイド及び各部締結ボルト、主軸受・クランクピン軸受、クランクシャフト・クランクケース、ピストン締付ナット及びピストンロッドのピストン当り面、ピストン、カップリング、摺動部品、ロッドパッキンケース、吸込弁・吐出弁]
7. 保全記録
8. 故障原因と対策
9. 補修・改善事例

第4章 蒸気タービン

1. 適用範囲
2. 機器の主な構造と用語
3. 管理対象部位
4. 管理部位ごとの標準的な保全形態
5. 点検・検査[日常点検項目、定期検査項目、臨時検査、試運転検査項目]
6. 部位ごとの損傷形態と要因
7. 保全記録
8. 故障原因と対策
9. 補修事例

第5章 流量制御式往復動ポンプ

1. 適用範囲
2. 機器の主な構造と用語
3. 管理対象部位
4. 管理部位ごとの標準的な保全形態
5. 点検・検査[日常点検項目、定期検査項目、臨時検査、試運転検査項目]
6. 部位ごとの損傷形態と要因
7. 保全記録
8. 故障原因と対策

第6章 油冷式スクリュ圧縮機

1. 適用範囲
2. 機器の主な構造と用語
3. 管理対象部位
4. 管理部位ごとの標準的な保全形態
5. 点検・検査[日常点検項目、定期検査項目、臨時検査、試運転検査項目]
6. 部位ごとの損傷形態と要因[潤滑油、オイルクーラ、軸受、メカニカルシール、オイルフィルタ、吸込ガスフィルタ、ロータ及びケーシング耐圧部、スライド弁、油回収器・油分離器]
7. 保全記録
8. 故障原因と対策
9. 補修、改善事例

第7章 増減速機

1. 適用範囲
2. 機器の主な構造と用語
3. 管理対象部位
4. 管理部位ごとの標準的な保全形態
5. 点検・検査[日常点検項目、定期検査項目、臨時検査、試運転検査項目]
6. 損傷形態と要因[部位ごとの損傷形態と要因、歯車(歯面)に生じる損傷形態と要因]
7. 保全記録
8. 故障原因と対策
9. 補修・改善事例[歯車・歯面(歯車の歯当たり修正、バックラッシ)、滑り軸受の補修(軸受隙間、軸受改鋳補修、軸受当たり、軸受ハウジング)、ラビリンスシール、ギヤカップリングの補修、潤滑油劣化、ギヤケーシング]

第V部 回転機維持規格 関連技術編

第1章 補修技術

1. 概要
2. 溶射[熱源による分類(ガス式溶射法、電気式溶射法)、溶射材料による分類、溶射技術採用時の留意点]
3. 溶接補修[鋳鉄(溶接性について、溶接方法について、溶接棒の選び方、溶接施工上の注意点)、鋳鋼(溶接性について、溶接方法について、溶接棒の選び方、溶接施工上の注意点)、アルミニウム合金鋳物、銅及び銅合金]
4. メッキ補修
5. その他の表面改質処理法[表面コーティング、表面硬化処理]
6. その他の補修技術[充填材補修、接着材補修、特殊な補修]

第2章 性能評価技術

1. 概要
2. 遠心ポンプ[性能、性能特性]
3. 遠心圧縮機[性能、性能特性(運転条件の変化による性能、流路摩擦抵抗及び内部漏れ量の増加)]
4. 往復動圧縮機[性能低下、総合評価]
5. 蒸気タービン[性能低下要因、性能評価]
5. 油冷式スクリュ圧縮機[性能評価、総合評価]

第3章 保安管理システム

1. 概要
2. 監視項目・部位と検出方法
3. 検出方法と作動原理[振動、温度、軸移動、漏えい、回転数]
4. 機種別監視装置設置例[遠心ポンプ、遠心圧縮機、往復動圧縮機、蒸気タービン、油冷式スクリュ圧縮機]

回転機維持規格解説
付表

(制定:2005、2版:2008、3版:2014)

JPI-8S-4-2015 電気設備維持規格

 この規格は、石油精製事業所における電気設備維持について規定し、適用範囲に示す各電気設備についての共通的な事項を記載した電気設備維持規格共通部と、電気設備ごとの詳細について記載した部分とからなる。
 また、この規格は他の設備維持規格と同様にガイドラインとして適用するものであり、電気事業法に基づき制定される保安規程の定めや電気設備の技術基準の定めを逸脱することなく、実施される事を前提としている。規格の内容は設備の劣化現象とその検査、評価、補修に関る考え方や設備異常の事例紹介の他、推奨される最新技術などを盛り込んだ規格として整理している。

はじめに、目的、適用範囲、規格の改訂、用語の定義

第1章 共通編

1. 設備の維持管理[一般、点検の計画、点検の区分(日常点検、定期点検、臨時点検)、点検の方法(巡視点検、普通点検、精密点検、運転中のモニタリング)、点検準備及び安全(点検対象設備の確認とチェックリストなどの作成、検査機器の準備及び管理、停電復電工程の調整、点検作業の安全)]
2. 電気設備の劣化[一般、劣化要因(電気的要因、熱的要因、機械的要因、化学的要因、環境的要因、その他要因)電気的劣化、機械的劣化]
3. 補修手順[一般事項、補修(応急補修、交換補修)、その他]
4. 長期連続運転のための改善[一般事項、設備の改善(設置環境の改善、材質・構造の改善、モニタリングや運転中検査による改善)]
5. 検査機器及びデータ管理[一般事項、検査機器の管理・校正、データの管理・運用、保護協調整定値管理]
6. 変更管理

第2章 油入変圧器編

1.適用範囲
2.変圧器の劣化・寿命[機器の構成、変圧器本体の劣化(熱的要因及び劣化、電気的要因及び劣化、機械的要因及び劣化、環境的要因及び劣化)、変圧器付属設備の劣化の要因、絶縁油の劣化、絶縁物の劣化、変圧器の寿命]
3.変圧器劣化診断[外部点検(外観検査)、内部点検(絶縁油の検査、絶縁紙の検査、タップ切換器の検査)
4.データ評価と点検周期[外部点検データの評価、絶縁油一般特性分析、油中ガス分析データの評価(ガス分析値による判定)、絶縁紙の平均重合度測定と評価(平均重合度による絶縁紙の評価)、点検周期]
5.補修[変圧器本体(変圧器本体、無電圧タップ切換器、絶縁油、窒素補充、吸湿呼吸器関連)、付属品(負荷時タップ切換装置、ブッシング、冷却装置)、塗装]
6.更新判断
7.変更管理

第3章 ケーブル編

1.適用範囲
2.ケーブルの劣化[機器の構成、CVケーブルの劣化、OFケーブルの劣化]
3.ケーブルの劣化診断[目視検査(CVケーブルの目視検査、OFケーブルの目視検査)、絶縁性能検査(CVケーブルの絶縁性能検査、OFケーブルの絶縁性能検査)]
4.データの評価と点検周期[高圧CVケーブルのデータの評価(目視検査データの評価、絶縁検査データの評価、シース絶縁抵抗及び遮へい層電気抵抗データの評価)、OFケーブルのデータの評価(目視検査データの評価、油中ガス分析データの評価、絶縁油分析データの評価、防食層絶縁抵抗データの評価)、遮へい層の接地、点検周期
5.補修と更新[補修(CVケーブルの補修、OFケーブルの補修)、更新(特別高圧CVケーブルの更新、高圧CVケーブルの更新、OFケーブルの更新)]
6.変更管理

第4章 受配電盤編

1.適用範囲
2.受配電盤の劣化・寿命[一般、劣化要因(熱的劣化、電気的劣化、機械的劣化、環境的劣化)、構成機器の劣化(遮断器、限流ヒューズ、断路器、主回路母線・支持物、計器用変成器、進相用コンデンサ、配線用遮断器・低圧電磁開閉器、保護継電器、制御配線、接地設備)、寿命]
3.盤の劣化診断[劣化診断技術(遮断器、限流ヒューズ、断路器、計器用変成器、進相用コンデンサ、配線用遮断器・低圧電磁開閉器、保護継電器、制御配線)、課電中点検(外観点検、測定器診断)、停電中点検(簡易点検、普通点検、精密点検)、性能検査(絶縁抵抗測定、遮断器特性、限流ヒューズ特性、断路器特性、計器用変成器特性、進相コンデンサ特性、配線用遮断器・低圧電磁開閉器特性、保護継電器特性、制御配線、操作スイッチ・補助リレー)、機能検査(作動検査、連動検査)]
4.データ評価と点検周期[外観点検データの評価、測定器診断データの評価(赤外線サーモグラフィ、部分放電診断)、性能検査データの評価(絶縁抵抗測定データの評価、遮断器・接触器検査判定値、限流ヒューズの抵抗値、断路器の抵抗値、計器用変成器データの評価、進相コンデンサデータの評価、配線用遮断器・低圧電磁開閉器、保護継電器試験データの評価、制御配線、操作スイッチ・補助リレー、接地設備)、機能検査データの評価(作動検査、連動検査)、点検周期]
5.補修[整備(操作機構部、グリップ接触部、その他)、塗装、交換補修(限流ヒューズ、計器用変成器、配線用遮断器、保護継電器、補助リレー)、延命化]
6.変更管理

第5章 電動機編

1.適用範囲
2.電動機の劣化・寿命[機器の構成(かご形誘導電動機、同期電動機)、電動機本体の劣化(熱的劣化、電気的劣化、機械的劣化、環境的劣化)、固定子巻線の主な劣化、回転子の劣化、軸受の劣化(ころがり軸受の劣化、すべり軸受の劣化)、励磁装置の劣化、冷却器の劣化、絶縁材料の寿命(温度と寿命、使用環境と絶縁寿命)、電動機の寿命]
3.電動機の劣化診断[外観点検(外部点検、内部点検、軸受の点検)、励磁装置の点検、端子箱の点検、絶縁性能試験(簡易絶縁性能試験、精密絶縁性能試験)回転子診断]
4.データの評価と点検周期[外観点検データの評価(外部点検データの評価、内部点検データの評価、軸受点検データの評価)、励磁装置の点検データの評価、端子箱の点検データの評価、絶縁特性試験データの評価(簡易絶縁特性試験データの評価、精密絶縁性能試験データの評価)、点検時期及び周期(外部点検、内部点検、軸受点検、絶縁診断、グリース・潤滑油補給、点検周期)、高圧電動機の寿命推定]
5.補修[電動機本体(固定子、回転子、軸受、励磁装置、冷却器、端子箱)、更新判断]
6.変更管理

第6章 制御電源・蓄電池編

1.適用範囲
2.電源装置の劣化・寿命[電源装置の構成例、整流装置・インバータの劣化(主回路部、制御部)、蓄電池の劣化(鉛蓄電池、アルカリ蓄電池)、変圧器の劣化、寿命(整流装置・インバータの寿命の考え方、蓄電池の寿命の考え方)]
3.電源装置の劣化診断[整流装置・インバータの劣化診断(簡易点検、普通点検、精密点検)、蓄電池の劣化診断(簡易点検、普通点検、精密点検、蓄電池の容量試験)、乾式変圧器の劣化診断]
4.劣化診断データの評価と点検周期[整流装置・インバータデータの評価と措置、蓄電池データの評価と措置(鉛蓄電池、アルカリ蓄電池)、乾式変圧器データの評価と措置、温度管理(整流装置・インバータデータ及び乾式変圧器、蓄電池)、点検周期]
5.補修[整流装置・インバータ、蓄電池(蓄電池本体、パッキン・液面検出センサー、触媒栓)、環境整備)
6.変更管理

付属書A電気設備の重要度分類
付属書B劣化点(不良箇所)の標定手法
参考A変圧器の余寿命診断技術
参考B微地絡電流測定による劣化診断
参考C活線下の絶縁劣化診断法
参考D特別高圧CVケ−ブル水トリ−劣化診断技術
参考E計器用変成器・モールド材の比較
参考F盤内各部の最高許容温度と温度上昇限度
参考G部分放電診断技術
参考H真空遮断器・真空度評価の要点
参考J電気機械形(誘導円板形)過電流継電器及び電圧継電器の動作時間誤差
参考K保護継電器の動作原理別分類
参考Lころがり軸受の診断装置
参考M静電容量(Cアップ率)による劣化進展度診断法
参考N電動機の余寿命診断技術
参考P蓄電池の運転中劣化度評価技術の開発
参考Q短時間放電法による蓄電池の寿命診断
参考Rころがり軸受異常のモニタリング手法

(制定:2004、2版:2005、3版:2006、4版:2009、5版:2010、6版:2015)

JPI-8S-5-2017 計装設備維持規格

1. 総則
1.1 目的:この規格は、石油精製事業所における計装設備の性能を維持し、事故の防止と安全 の確保を図ることを目的に、計装設備の維持管理について規定する。また、この規格の構成は、総則、 用語の定義を除き、計装設備の共通的な事項を記載する“第T部 共通編”と各計装設備の詳細を記載する “第U部 機器個別編”とからなる。
1.2 適用範囲:この規格は、石油精製事業所における計装設備の維持管理に適用する。
1.3 規格の改定
2. 関連法規及び規格類
2.1 関連法規
2.2 引用規格
3. 用語の定義

第T部 共通編

1.計装設備の維持管理[一般、保全計画、保全形態(予防保全、事後保全、保全要領)、点検・検査の区分(日常点検、定期検査、臨時検査)、検査の方法(外観検査、耐圧気密試験、非破壊検査、導通検査、絶縁抵抗検査、作動検査、ループテスト、シーケンステスト、精度検査)、計装設備の検査(導圧配管検査、供給空気配管検査、信号空気配管検査、計装配線配管検査)]
2.検査の形態[目視検査、通常検査、精密検査]
3.補修などの管理[一般事項、補修(応急補修、計画補修、補修後の機能確認)、寿命の評価、有寿命部品の管理]
4.長期連続運転のための改善
5.検査機器、資材管理[検査機器のトレーサビリティと管理、資材管理]
6.記録、報告とデータ管理[記録と報告、データの管理・活用と技術基準の管理]

第U部 機器個別編

第1章流量計編

1.適用範囲
2.オリフィス流量計[目視検査、精密検査、評価(目視検査、精密検査)]
3.容積式流量計[目視検査、通常検査、精密検査、評価(目視検査、通常検査、精密検査)]
4.タービン式流量計[目視検査、通常検査、精密検査、評価(目視検査、通常検査、精密検査)]

第2章 温度計編

1.適用範囲
2.検査[目視検査、精密検査]
3.評価[目視検査、精密検査]
4.温度計の管理

第3章 圧力計編

1.適用範囲
2.検査[目視検査、精密検査]
3.評価[目視検査、精密検査]

第4章 液面計(レベル計)編

1.適用範囲
2.検査[目視検査、精密検査]
3.評価[目視検査、精密検査]

第5章 伝送器編

1.適用範囲
2.検査[目視検査、精密検査]
3.評価[目視検査、精密検査]
4.伝送器の管理

第6章 調節弁・緊急遮断弁編

1.適用範囲
2.検査[目視検査、通常検査、精密検査]
3.評価[目視検査、通常検査、精密検査]
4.調節弁・緊急遮断弁の管理

第7章 ガス漏えい検知警報設備編

1.適用範囲
2.検査[目視検査、精密検査]
3.評価[目視検査、精密検査(警報設定値、警報応答時間)]

第8章 スイッチ類編

1.適用範囲
2.温度スイッチ[目視検査、精密検査、評価(目視検査、精密検査)]
3.圧力スイッチ[目視検査、精密検査、評価(目視検査、精密検査)]
4.液面スイッチ[目視検査、精密検査、評価(目視検査、精密検査)]

第9章 計装制御盤編

1.適用範囲
2.検査[目視検査、通常検査、精密検査]
3.評価[目視検査、通常検査、精密検査]
4.システムの管理

第10章 DCS(分散型制御システム)設備編

1.適用範囲
2.検査[目視検査、通常検査、精密検査、環境検査]
3.評価[目視検査、通常検査、精密検査、環境検査]
4.システムの管理[ソフトウェア管理、ソフトウェアのアクセス管理、リモートメンテナンス、セキュリティ対策]

解説
(制定:2006、2版:2009、3版:2012、4版:2017)

JPI-8S-6-2015 屋外貯蔵タンク維持規格

 この規格は、製油所、油槽所、石油備蓄基地などの石油関連事業所におけるタンク設備の維持について規定し、タンク設備維持管理全般に共通する基本事項について記載した“第T部 タンク維持規格 共通編”、タンク本体(底板部、側板部、屋根板部)と附属品の維持管理について記載した“第U部 タンク維持規格 部位別編”とからなる。

はじめに
1. 目的
2. 適用範囲
3. 規格の改訂
4. 用語の定義

第T部 タンク維持規格 共通編

1.タンクの構造
2.タンクの維持管理
3.タンクの点検[日常点検 定期点検 開放検査 臨時点検]
4.検査の方法[目視点検 目視検査 非破壊検査 破壊検査 漏れ試験]
5.タンクの腐食要因[内面の腐食要因、外面の腐食要因、 内外面ともに共通する腐食要因]
6.補修などの管理[一般事項、溶接補修、コーティング等による補修]
7.変更管理
8.検査機器の管理、校正
9.記録、報告とデータ管理[記録と報告、データの管理、活用と技術基準の管理]
10.参考規格

付表 1-1 屋外タンク貯蔵所(固定屋根式)点検表
付表 1-2 屋外タンク貯蔵所(浮屋根式)点検表
付表 2-1 特定屋外貯蔵タンク開放時の点検表(固定屋根式タンク)
付表 2-2 特定屋外貯蔵タンク開放時の点検表(浮屋根式タンク)
付表 2-3 特定屋外貯蔵タンク開放時の点検表(固定屋根付き浮屋根式タンク)
付表 3 工事作業上の配慮事項例
付図 1-1 タンクの構造図(固定屋根式タンク構造図(支柱支持形円すい屋根CRT)
付図 1-2 固定屋根式タンク構造図(自己支持形球面屋根DRT)
付図 1-3 浮屋根式タンク構造図(ポンツーン型)
付図 1-4 固定屋根付き浮屋根式タンク構造図(自己支持形球面屋根、簡易フロート型)
付図-2 タンク保全管理業務のフロー例
付図-3 技術情報の処理手順例

第U部 タンク維持規格 部位別編

第1章底板、アニュラ板部

1.底板、アニュラ板の腐食[内面の腐食要因と形態、外面(裏面)の腐食要因と形態、溶接部の劣化要因と形態]
2.底板、アニュラ板の点検、評価、処置[目視点検、計測、非破壊検査、評価、処置]
3.底板、アニュラ板補修時の留意事項
4.底板、アニュラ板の防食[底板、アニュラ板の内面防食、底板、アニュラ板の外面防食]
5.底板、側板の不等沈下[点検方法、異常時の処置]

第2章 側板部

1.側板の腐食[内面の腐食要因と形態、外面の腐食要因と形態]
2.側板の点検、評価、処置[目視点検、計測、非破壊検査、評価、処置]
3.側板補修時の留意事項
4.側板の防食[内面の防食、外面の防食]

第3章 屋根板部

1.固定屋根式タンクの固定屋根部[固定屋根の腐食、固定屋根の点検、評価、処置、固定屋根補修時の留意事項、固定屋根の防食、固定屋根の放爆機構の点検と補修]
2.浮屋根式タンクの浮屋根部[浮屋根の腐食、浮屋根の点検、評価、処置、浮屋根補修時の留意事項、浮屋根の防食]
3.固定屋根付き浮屋根式タンクの内部浮屋根部[内部浮屋根の腐食、内部浮屋根の点検、評価、処置、内部浮屋根補修時の留意事項、内部浮屋根の防食]

第4章 側板の附属品

1.
2.ノズル、マンホール、インナーパイプ
3.可撓管継手(フレキシブルメタルホース及びユニバーサル式ベローズ形伸縮管)
4.シェルベント(固定屋根付き浮屋根式タンクの側板特別通気口)
5.ウィンドガーダ(スティフナーリング)
6.階段、手摺り、歩廊(タンク間連絡用歩廊を含む。)、踊り場、点検用架台、サポート類
7.保温
8.スイング式吸引管(スイングパイプ)
9.内部はしご
10.ミキサー及び駆動用モーター
11.接地設備(タンクアース)
12.アンカーボルト
13.加熱装置(ヒーティングコイル等)
14.固定泡消火設備(上部泡供給方式泡消火設備)
15.冷却用散水設備

第5章 屋根の附属品

1.固定屋根の附属品[ノズル、マンホール、検尺口、サンプリング口、通気口(通気管)、保温、液面計、支持形固定屋根の屋根支柱、屋根支柱以外の支持構造物、手摺り、歩廊、]
2.浮屋根の附属品[屋根排水設備、シール設備、可動はしご、ノズル、マンホール、検尺口、サンプリング口、オートマチックブリーダーベント、大気弁、非常排水設備、ポンツーンマンホール、フォームダム、ルーフアース、ルーフ回転防止装置、液面計、浮屋根支柱、ルーフストッパー、ワックススクレーパー、]
3.固定屋根付き浮屋根式タンクの屋根の附属品[ルーフベント、内部浮屋根のシール設備、その他の附属品の点検と補修、]

解説
(制定:2010、2版:2015)

JPI-8R-11-2014 防食管理

石油精製産業のプラントは蒸留、分解、重合など熱を使うプロセスが多く、熱分解や加水分解による原油中の微量不純物(無機塩化物・有機イオウ化合物・有機窒素化合物など)の活性化により、プラント設備は材料と使用環境の組み合わせ次第で様々な腐食や劣化損傷を受ける。
防食管理は、そのような環境から材料を遮断又は環境の有害性を緩和することによって腐食や劣化損傷を防止し、ひいては遮断や緩和の観点で、設備の信頼性を維持することを目的とした重要な技術である。更に、その評価のためには腐食や材料、検査、保全といった知識が必要なのはいうまでもなく、装置操業に密接に係るので、運転についての知識、情報収集が不可欠である。この指針では、防食管理の検討手法と評価について規定する。

1.適用範囲:この指針は、石油精製事業所内で防食管理が必要となる次の4分野に適用する。
石油精製プロセス,ボイラ,工業用水冷却系,海水冷却系
2. 関連法規及び規格類
3.防食設計概要
3.1材料選択による防食
3.2環境からの遮断による防食(無機材料による被覆、有機材料による被覆、表面処理、コーティング・ライニング)
3.3環境条件の制御による防食(防食抑制剤、有害因子の除去、電気防食法)
4.石油精製プロセス
4.1原油常圧蒸留装置(原料油予熱系、蒸留塔系、オーバーヘッド系、落油系)
4.2減圧蒸留装置(原料油予熱系、蒸留塔塔頂系、軽質減圧軽油留出系、重質減圧軽油留出系、洗浄油系、減圧残油系)
4.3水素化脱硫装置(反応系、液・ガス分離系、精留系)
4.4重質油水素化脱硫装置・水素化分解装置(反応系、液・ガス分離系、精留系、ガス洗浄系)
4.5流動接触分解装置(反応/再生系、主蒸留系、ガス回収系)
4.6接触改質装置(反応系、液・ガス分離系、精留系)
4.7連続再生式接触改質装置(反応系、リコンタクト系、精留系、連続触媒再生系、オフガス系)
4.8水素製造装置(脱硫系、改質系、変成系、脱炭素系、メタネーション系)
4.9アルキレーション装置(原料供給系、反応系、冷却系、洗浄系、精留系)
4.10硫黄回収装置(酸性ガス系、反応系、製品硫黄系、排ガス系)
5.ボイラ
5.1水管ボイラの種類と概要(給水系、スチーム系、ボイラ燃焼系、空気系)
5.2ボイラの水処理の必要性(中・高圧ボイラのスケール、中・高圧ボイラの腐食)
5.3給水処理(イオン交換樹脂による脱塩、溶存ガスの除去、復水処理)
5.4ボイラ処理薬品(ボイラ処理薬品の種類とその作用、中・高圧ボイラの給水系及び復水系防食剤)
5.5ボイラの水質管理方法(水質管理目標値、ボイラ水の濃縮管理、薬注管理)
5.6休止中のボイラの保存処理
6.工業用水冷却水系
6.1冷却水系の概要(冷却水系を構成する機器の構造と特徴、開放循環式冷却水系の水収支)
6.2冷却水系で発生する障害と対策(概要、腐食に起因する障害、スケールに起因する障害、スライムに起因する障害)
6.3水質管理(基礎処理、新チューブの前処理、保持処理、処理効果のモニタリング)
7.海水冷却系
7.1鉄イオン注入と鉄皮膜形成の原理
7.2防食対策と管理項目
8.防食剤の注入方法と評価
8.1防食剤注入システム
8.2防食剤の評価
9.保温材下配管外面腐食(CUI)の発生メカニズムと腐食評価
9.1CUIの概要
9.2CUIの発生要因
9.1CUIの加速要因
9.1CUIの腐食評価
9.1CUI発生メカニズムに基づく腐食予測方法

付図1 蒸留装置における防食対策の基本フロー
付図2 脱硫装置における防食対策の基本フロー
付図3 流動接触分解装置における防食対策の基本フロー

(制定:2003、2版:2006、3版:2009、4版:2014)

JPI-8R-12-2014 劣化損傷の評価と対応

石油精製事業所において、設備・配管類の維持管理を充実させるためには、基盤となる維持規格とともに、技術的な細部について補完する技術基準が必要である。前者は、JPI-8S-1(配管維持規格)及びJPI-8S-2(設備維持規格)として制定されており、後者は、石油精製装置の維持管理に要求される各事業所に共通な技術を、その技術内容に応じ、"技術基準"又は"技術指針"として制定されている。
石油精製装置の維持管理を支える技術は多方面にわたっているが、基幹となる技術として、防食管理技術、検査技術、溶接管理技術とともに、設備の劣化損傷を適確に評価し対応できるための技術が必要である。防食、検査及び溶接にかかわる技術指針については、JPI-8R-11(防食管理)、JPI-8R-13(検査技術)及びJPI-8R-16(溶接補修)として制定されている。
この指針は、設備・配管類の劣化損傷について取扱うものであり、高温環境のおける劣化損傷、低温環境における劣化損傷並びにそれ以外に分類される変動荷重による劣化損傷について、その発生機構及び発生範囲を示し、評価と対応にかかわる指針として制定する。

1. 適用範囲
2. 関連法規及び規格類
3. 高温劣化損傷
3.1 水素侵食(発生機構、発生範囲、評価、対応)
3.2 クリープ損傷(発生機構、発生範囲、評価、対応)
3.3 水素脆化(発生機構、発生範囲、評価、対応)
3.4 黒鉛化(発生機構、発生範囲、評価、対応)
3.5 焼戻し脆化(発生機構、発生範囲、評価、対応)
3.6 475℃脆化(発生機構、発生範囲、評価、対応)
3.7 シグマ脆化(発生機構、発生範囲、評価、対応)
3.8 等温時効脆化(発生機構、発生範囲、評価、対応)
3.9 浸炭(発生機構、発生範囲、評価、対応)
3.10 ガンマライム(γ′)脆化(発生機構、発生範囲、評価、対応)
4. 環境による脆化及び割れ
4.1 塩化物応力腐食割れ(発生機構、発生範囲、評価、対応)
4.2 アルカリ応力腐食割れ(発生機構、発生範囲、評価、対応)
4.3 ポリチオン酸応力腐食割れ(発生機構、発生範囲、評価、対応)
4.4 カーボネイト応力腐食割れ(発生機構、発生範囲、評価、対応)
4.5 硫化物応力割れ(発生機構、発生範囲、評価、対応)
4.6 水素誘起割れ(発生機構、発生範囲、評価、対応)
4.7 アミン応力腐食割れ(発生機構、発生範囲、評価、対応)
4.8 アンモニア応力腐食割れ(発生機構、発生範囲、評価、対応)
4.9 チタン水素脆化(発生機構、発生範囲、評価、対応)
5. 疲労損傷
5.1 疲労(発生機構、発生範囲、評価、対応)
5.2 熱疲労(発生機構、発生範囲、評価、対応)

(制定:2003、2版:2006、3版:2009、4版:2014)

JPI-8R-13-2014 検査技術

石油精製装置は、製造工程において多様な物質を取り扱うとともに、高温かつ高圧の条件下など厳しい環境で稼動する機会が多い。したがって、これらの環境下での腐食・劣化損傷状況の把握を目的に実施される検査は、重要な役割を担っている。
設備の検査では、主として、種々の非破壊検査技術を適用することにより腐食・劣化損傷の状況を把握しているが、これらの検査技術は対象とする欠陥の種類、設備の材料、構造などにより適用上の制約若しくは検査精度への影響を受ける場合が多い。
この指針は、腐食・劣化損傷ごとに健全性、余寿命などの評価に必要な検査データを得るための検査技術の概要、適用可能な対象、検査精度、適用時に考慮が必要な事項などについて、JPI-8S-1(配管維持規格)、JPI-8S-2(設備維持規格)、JPI-8R-12(劣化損傷の評価と対応)を補完する形で示している。したがって、腐食、劣化損傷の概要、検査箇所は、前述の規格を参照にされたい。また、この指針は、設備保全に画一的な検査技術の適用を強要することが目的ではなく、検査技術を適用する際の手引を与えるものである。

1. 適用範囲:この指針は、石油精製事業所の次に示す設備で発生する可能性のある腐食・劣化損傷及び汚れ・漏洩を検出又は余寿命評価を行うために必要なデータを採取する検査技術について適用する。
配管,塔槽類,熱交換器,加熱炉,ボイラ,球形タンク
2. 関連法規及び規格類
2.1 関連法規
2.2 関連規格
3. 検査法の選定
3.1 検査法検討のための確認事項
3.2 検査法の選定
4. 腐食・劣化損傷の検査技術
4.1 一般
4.2 腐食・エロージョン(概要、適用検査技術…超音波法、放射線法、電磁誘導法、光学法、その他の検査法…)
4.3 局部腐食(概要、適用検査技術…超音波法―肉厚測定法、放射線法―画像処理法、電磁誘導法、漏洩磁束法…)
4.4 割れ(概要、適用検査技術…超音波法、電磁誘導法、放射線法、磁粉探傷法、漏洩磁束法、浸透探傷法、アコースティックエミッション法…)
4.5 水素侵食(概要、適用検査技術…超音波音速比法、超音波減衰法、超音波周波数解析法、超音波後方散乱波法、クリーピングウェーブ法、金属組織検査法…)
4.6 水素誘起割れ(概要、適用検査技術)
4.7 クリープ損傷(概要、適用検査技術…硬度測定法、組織対比法、ボイド面積率法、Aパラメータ法、クリープ伸び測定法…)
4.8 焼戻し脆化(概要、適用検査技術…組織検査を用いた回帰式による延性−脆性破面遷移温度の推定、EPR法によるΔFATTの推定…)
4.9 シグマ脆化(概要、適用検査技術…シグマ相析出状況の検査、割れ検査…)
4.10 475℃脆化(概要、適用検査技術)
4.11 ガンマプライム脆化(概要、適用検査技術)
4.12 等温時効脆化(概要、適用検査技術)
4.13 水素脆化(概要、適用検査技術…超音波 垂直探傷法…)
4.14 黒鉛化(概要、適用検査技術)
4.15 浸炭(概要、適用検査技術…電磁誘導法、超音波透過法…)
4.16 チタンの水素脆化(概要、適用検査技術…渦流探傷法、電気抵抗法、金属組織検査法、硬度測定法…)
4.17 鋭敏化(概要、適用検査技術…金属組織検査、EPR試験…)
5. 特殊部位の検査技術
5.1 一般
5.2 埋設(海底)配管(概要、適用検査技術…目視検査/手動・自走式管内検査装置、非破壊検査装置/水浸式超音波探傷検査、渦流探傷検査、ピグ検査/漏洩磁束検査ピグ、超音波検査ピグ、磁化式渦流検査ピグ…)
5.3 防油提貫通部(概要、適用検査技術…超音波透過法…)
5.4 配管架台接触部(概要、適用検査技術…軸方向超音波透過法、周方向超音波透過法、超音波表面波法…)
5.5 熱交換器チューブ(概要、検査対象並びに検査手法の選定、適用検査技術…光切断法、超音波水浸法、磁気飽和渦流法、弱磁化渦流法、リモートフィールド渦流探傷法…、前処理…前処理方法の選定、前処理程度の管理、測定データの取り扱い…)
5.6 保温材下外面腐食(概要、適用検査技術…ガイド波超音波検査法、リアルタイム放射線法、パルス渦流磁気検査法 、中性子水分計、赤外線サーモグラフィ…)
6. データ処理技術
6.1 放射線法の画像処理技術(概要、適用検査技術…イメージングプレート+専用装置法、フィルムスキャンニング+パソコン処理法、リアルタイム画像処理法…)
6.2 超音波法の画像処理技術(概要、検査適用事例…パルスエコー法による垂直探傷、パルスエコー法による斜角探傷、TOFD法による探傷、フェーズドアレイ法による探傷…)
6.3 磁気飽和渦流探傷法の画像処理技術(概要、検査適用事例)
7. 汚れ漏洩などの検査
7.1 汚れ(概要、検査箇所、適用検査技術…放射線法(直接撮影法)、放射線法(透過線量法)…)
7.2 漏洩(漏洩検知…直接漏洩検知法、間接漏洩検知法…)

付表1-1 各腐食・劣化損傷に対する主要な検査手法(超音波法)
付表1-2 各腐食・劣化損傷に対する主要な検査手法(電磁誘導法、放射線法、光学法)
付表1-3 各腐食・劣化損傷に対する主要な検査手法(レプリカ、その他)
付表2 劣化損傷の進展度に応じた検査法

(制定:2003、2版:2006、3版:2009、4版:2014)

JPI-8R-14-2012 耐圧気密試験

 この指針は、石油精製事業所で供用段階にある配管系及び塔、槽、熱交換器などの静機器における 耐圧気密試験に適用するものである。耐圧気密試験実施時には法による規定を満足させる必要があるが、 その他、安全確保、経済性、環境面への影響も考慮して実施する必要がある。 このため、この指針で耐圧気密試験実施時の必要事項と具体的な手順、注意事項などを明確にし、ガイドラインを示すこととした。

序文
1. 適用範囲
2. 関連法規及び規格類
3. 用語の定義
4. 試験一般(試験前の確認事項、圧力の測定、試験記録)
5. 耐圧試験(試験媒体、試験圧力、昇圧の方法、圧力の保持、試験及び判定、降圧及び排水、不合格時の処置、耐圧試験後の確認事項)
6. 気密試験(試験媒体、試験圧力、昇圧の方法、圧力の保持、試験、降圧、不合格時の処置)
7. 総合気密試験(一般事項、試験媒体、試験圧力、昇圧の方法、圧力の保持、試験、降圧、不合格時の処置)
8. 機種ごとの注意点(塔・槽・反応塔、多管円筒形熱交換器、配管)

(制定:2002、2版:2005、3版:2007、4版2012)

JPI-8R-15-2013 フランジ・ボルト締付管理

この指針は、石油精製事業所で使用する圧力容器、配管などのフランジ・ボルトの締付管理に適用する。

1. 適用範囲
2. 関連法規及び規格類
3. 用語の定義
4. 準備作業(工具類の準備、フランジ面の確認、ガスケットの確認、ボルト・ナットの確認)
5. ガスケット管理(ガスケット選定の考え方、ガスケット保全の考え方、ガスケットの挿入)
6. ボルトの締付け
6.1 ボルトの締付要領
6.2 ボルト締付力(締付力の計算、適正締付力、特殊フランジにおける締付力の注意点、一時的な温度変動時における締付力の注意点)
6.3 ボルト締付力の定量的管理方法(トルク管理の方法、軸力管理の方法)
6.4 締付管理方式の選定(定量的締付管理を採用すべきフランジ継手、締付管理方式の選定)
7. ホットボルティング (ホットボルティングの実施範囲、 ホットボルティングの実施時期、ホットボルティングの実施方法)
8. コールドボルティング
9. 検査

(制定:2002、2版:2005、3版:2008、4版:2013)

JPI-8R-16-2014 溶接補修

 この指針は、配管及び設備の検査結果に基づき実施する標準的な溶接補修要領及び留意点を定める。ただし、法により施工要領が定められている場合は、それに従う。

1. 適用範囲
2. 関連法規及び規格類
3. 一般事項
3.1 一般事項
3.2 用語の定義
3.3 溶接補修の標準的手順
3.4 溶接士の資格
4. 溶接施工管理者の選任
5. 溶接施工法確認試験
5.1 圧力容器の確認試験方法
5.2 その他の確認試験方法
6. 溶接施工要領書
7. 溶接材料
8. 溶接施工
8.1 気象条件
8.2 溶接補修の代表的な方法
8.3 石油精製装置における劣化損傷と溶接補修方法
8.4 溶接補修前処理(欠陥の除去、溶接性に悪影響を及ぼす材料劣化などの改善、溶接性確認、開先加工及び開先合わせ)
8.5 溶接機器
8.6 溶接棒管理
8.7 溶接(本溶接、再溶接)
8.8 裏はつり
8.9 溶接仕上げ
9. 予熱及び直後熱
9.1 予熱(予熱温度、加熱方法、予熱温度保持範囲、温度測定)
9.2 直後熱
10. PWHT(溶接後熱処理)
10.1 PWHTの範囲
10.2 PWHTの方法
10.3 PWHTの代替法
11. 溶接部の検査
11.1 溶接部の非破壊検査
11.2 PWHT施工における検査(PWHT施工前確認、PWHT施工確認、PWHT施工後硬度検査)
12. 材料別にみた補修溶接施工上の留意事項
12.1 炭素鋼・高張力鋼(遅れ割れ、炭素鋼溶接時の予熱)
12.2 低合金鋼(低温割れ、水素侵食を発生した機器の溶接補修、焼戻し脆化環境にある機器の溶接補修)
12.3 ステンレス鋼(FCAWの注意条項、溶接作業時の補助工具選定について、高温割れ、亜鉛脆化割れ)
12.4 異材溶接の適用例と適正溶接材料(13Cr系ステンレスクラッド鋼製機器の溶接補修、オーステナイト系ステンレスクラッド鋼の溶接における希釈率、ステンレス鋼ストリップライニングの補修要領、ステンレス鋼クラッド(オーバーレイ)Cr-Mo鋼製圧力容器の補修要領)

付表1 溶接施工法確認試験の記録の一例
付表2 溶接施工要領書の一例
付表3 溶接作業記録の一例

付属書1 溶接補修事例
      溶接補修事例1 重油直接脱硫装置 高圧ドラム鏡板の水素誘起割れ(HIC)
  溶接補修事例2 低合金鋼製高温高圧リアクターのクリープ損傷

(制定:2003、2版:2006、3版:2009、4版:2014)

JPI-8R-17-2016 ホットスタート

1. 適用範囲:この指針では、焼戻し脆化などによる経時的な靭性劣化が予測される低合金鋼製の圧力容器、配管、貯槽などの圧力設備に適用する。また、適用期間は、運転開始後における設備の供用期間とする。
2. 関連法規及び規格類
2.1 関連法規
2.2 関連規格類
3. 焼戻し脆化とホットスタート/TD >
4. 最低加圧温度の設定法
4.1 破壊力学的解析法(破壊力学パラメータ、破壊靭性値の推定、破壊安全率・最低加圧温度のケーススタディ)
4.2 破面遷移温度FATT による導出法
4.3 簡便導出法(ライセンサーリコメンデーション、製作時の衝撃試験やステップクーリング試験結果より算出する方法、脆化材の調査により遷移温度を把握して設定する方法)
5. ホットスタートアップの方法と温度管理

(制定:2003、2版:2006、3版:2009、4版:2016)

 

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